序章：新たな宇宙フロンティアとしてのMENA地域
かつて宇宙開発は、米国、ソビエト連邦（現ロシア）、欧州宇宙機関（ESA）、日本、中国、インドなどに限られた領域でした。しかし21世紀に入り、中東・北アフリカ（MENA）地域は、経済多角化、国家安全保障、科学技術革新、そして若年層へのインスピレーションを与えるための重要な戦略分野として、宇宙開発に本格的に参入しています。この動きは、単なる威信を超え、持続可能な知識基盤経済の構築を目指す具体的な国家戦略の一環となっています。アラブ首長国連邦（UAE）の火星探査機「アル・アマル（Hope）」の成功は、その象徴的な出来事でした。
宇宙開発の歴史的変遷：石油から宇宙へ
MENA地域の宇宙活動は、20世紀後半の通信衛星の導入に端を発します。1965年、インテルサットI号（アーリーバード）を介して衛星通信を開始したのが最初期の関わりです。しかし、自前の開発は1980年代以降に本格化しました。1985年、サウジアラビアの王子スルタン・ビン・サルマン・アル・サウドがNASAのスペースシャトル「ディスカバリー」に搭乗し、アラブ世界初、イスラム世界初の宇宙飛行士となりました。1990年代には、アルジェリアがアルサット-1を、エジプトがエジプトサット-1を打ち上げ、地域における衛星開発の先駆けとなりました。
国家宇宙機関の設立ラッシュ
2000年代以降、各国は宇宙開発を体系的に推進するため、相次いで国家宇宙機関を設立しました。UAE宇宙庁（UAESA）（2014年）、サウジアラビア宇宙庁（SSA）（2018年）、バーレーン国立宇宙科学局（NSSA）（2014年）、オマーン宇宙庁（OSA）（2020年）などがその例です。既存の機関としては、エジプト宇宙機関（EgSA）（1994年設立、2018年再編）、アルジェリア宇宙機関（ASAL）（2002年）、モロッコ王国宇宙リモートセンシングセンター（CRTS）（1989年）などが活動を強化しています。
ロケット技術：打ち上げ能力の獲得を目指して
MENA地域の宇宙開発において、自前のロケットによる打ち上げ能力の獲得は、最も挑戦的な目標の一つです。現状では、ほとんどの国がロシアのソユーズ、アメリカのスペースX ファルコン9、中国の長征シリーズ、欧州のアリアンスペースなどの国際打ち上げサービスに依存しています。しかし、いくつかの国は独自開発や協業に乗り出しています。
イランは、地域で唯一、独自の衛星打ち上げロケットを実用化している国です。イラン宇宙機関（ISA）とイラン革命防衛隊航空宇宙軍が開発を主導し、「サフィール」、「シムルグ」、「ガーエム」などのロケットをセムナーン州の射場から打ち上げ、「ヌール」、「パーラム」などの衛星を軌道に投入しています。これは国際的な安全保障上の懸念と結びついて議論されることが多い分野です。
トルコも積極的な投資を行っており、トルコ宇宙機関（TUA）とロケットサン社が中心となって開発を進めています。2023年には、初の国産観測衛星「IMECE」を打ち上げ、また月探査計画「月への旅」を発表するなど、野心的な計画を掲げています。ロケット開発においては、「SR-0」、「SR-1」などのサウンディングロケットの試験を重ね、将来の軌道投入用ロケット「トルキエ」の開発を目指しています。
UAEは、独自ロケット開発というより、高度な技術パートナーシップを通じて能力構築を図っています。MBRスペースセンターでは小型衛星打ち上げロケットの研究が進められています。また、サウジアラビアも「SRS」プログラムの下でロケット技術の研究開発を開始しています。エジプトは歴史的にミサイル技術の基盤があり、エジプト国営航空産業機関（AOI）が将来の打ち上げ能力獲得を視野に研究を進めています。
人工衛星：多様化するミッションと実用的応用
衛星技術は、MENA地域の宇宙開発の中核であり、最も成熟した分野です。その用途は、通信・放送、地球観測、科学実験、技術実証と多岐にわたります。
地球観測・リモートセンシング衛星
水資源管理、農業モニタリング、都市計画、環境監視、災害対応など、持続可能な開発に直結する分野で不可欠です。UAEの「ドバイサット-1＆2」、「ファルコンアイ」、サウジアラビアの「SGS-1」、「サウジサット」シリーズ、カタールの「エル・ムサンマド・サット」、モロッコの「モハメドVI-A＆B」（エアバスとタレス・アレーニア・スペース製）、アルジェリアの「アルサット」シリーズ（エアバス協力）、チュニジアの「チャルチ1号」などが活躍しています。
通信衛星
広大な砂漠地域や離島への通信サービス提供、放送、政府通信を支えています。エジプトの「ニールサット（ティーバサット）」、UAEを拠点とする「ヤー1A」、「ヤー2」、「アル・ヤー1」、サウジアラビアの「サウディ・ジオ」、「アラブサット」シリーズ（リヤドに本部を置くアラブ諸国共同の通信衛星機構）などが代表的です。カタールの「エスハイルサット1号」も高容量通信衛星として注目されます。
科学探査衛星
科学技術力の象徴として、また教育・人材育成のプラットフォームとして重要性を増しています。UAEの火星探査機「アル・アマル（Hope）」（2021年火星周回軌道投入成功）は、アラブ諸国およびイスラム世界初の惑星間探査ミッションとして歴史に刻まれました。また、「ハリーファサット」や「MBZ-SAT」（高解像度地球観測衛星）などの開発を通じて、国内のエンジニアリング能力を大幅に向上させました。
| 国・機関 | 主な衛星（例） | 種類 | 打上年 | 主な目的・特徴 |
|---|---|---|---|---|
| アラブ首長国連邦（UAE） | アル・アマル (Hope) | 火星探査機 | 2020 | 火星大気の全球観測。アラブ世界初の惑星間ミッション。 |
| サウジアラビア（KSA） | SGS-1 (SaudiGeoSat-1) | 地球観測 | 2019 | 高解像度光学観測。国家安全保障・開発計画。 |
| モロッコ | モハメドVI-A | 地球観測 | 2017 | 高解像度光学観測。農業・国土管理。 |
| アルジェリア | Alsat-2B | 地球観測 | 2016 | 中解像度光学観測。災害監視・資源管理。 |
| エジプト | EgyptSat-A | 地球観測 | 2019 | 高解像度観測。旧EgyptSat-2の後継機。 |
| トルコ | Göktürk-2 | 地球観測 | 2012 | 中解像度観測。国産技術比率が高い。 |
| イラン | Noor-2 | 偵察衛星 | 2022 | 光学偵察。軍事・安全保障用途。 |
| カタール | エスハイルサット1号 | 通信衛星 | 2018 | Kaバンド通信。中東・アフリカ向け放送・通信。 |
有人宇宙飛行と宇宙ステーション参画
MENA地域は、国際宇宙ステーション（ISS）プログラムへの参加や独自の有人飛行計画を通じて、有人宇宙活動の分野にも進出しています。
1985年のスルタン・ビン・サルマン・アル・サウド王子に続き、2006年にはイラン人初の宇宙飛行士となるアヌーシェ・アンサーリー（民間人）がソユーズTMA-9でISSに滞在しました。2019年には、UAEのハザー・アル・マンスーリーがソユーズMS-15でISSに赴き、アラブ首長国連邦初、アラブ諸国としても長期滞在は初の宇宙飛行士となりました。さらに、サウジアラビアは2023年、ライヤナ・バルナウィ（女性研究員）とアリ・アルカルニをスペースX Crew-6ミッションでISSに送り込み、サウジ人女性初の宇宙飛行士を輩出しました。
より野心的な計画としては、UAEが2021年に発表した「ゲートウェイ」月軌道プラットフォームへの有人滞在ミッションがあります。UAEの宇宙飛行士がNASAのアルテミス計画の一環として、月軌道の「ルナ・ゲートウェイ」に約6か月間滞在する計画です。また、サウジアラビアも「サウジビジョン2030」の下で、将来的な有人月面探査への関与を示唆しています。
宇宙ステーション：独自構想と国際協力
独自の宇宙ステーション構想も浮上しています。UAEは2021年、「宇宙2060」戦略の一環として、火星軌道を周回する科学ステーション「マーズ・サイエンス・シティ」の構想を発表しました。これは有人火星探査の前段階として計画されています。また、サウジアラビアも「サウジ宇宙プログラム」の中で、低軌道における商業・研究用モジュールの開発に関心を示しています。
しかし、現実的なステップとして、各国は既存のISSや将来のルナ・ゲートウェイ、そして民間宇宙ステーション（例：アキシオム・スペースの「アキシオム・ステーション」、ヴァスト・スペースの「ヘイブン-1」）への実験モジュール提供や宇宙飛行士派遣を通じて、技術と経験を蓄積する道を選んでいます。エジプト、トルコ、イスラエル（イスラエル宇宙庁（ISA））などの宇宙機関も、ESAやNASAとの協力協定を通じて、有人活動に関わる機会を模索しています。
宇宙産業エコシステムの育成とスタートアップ
政府主導の大型プロジェクトに加え、民間宇宙企業（ニュースペース）の台頭が地域の宇宙エコシステムに新たな活力を与えています。UAEのドバイに拠点を置く「ナノ・エイビエーション・サテライト・テクノロジーズ（NEST）」は、小型衛星の開発・製造を手がけ、「メナサット」などの衛星を打ち上げています。「サテライト・スペース」は超小型衛星の開発を推進しています。
サウジアラビアでは、「サウジ・テレコム（stc）」グループの一部門である「サウド・サテライト・カンパニー（SSC）」が通信衛星事業を展開し、「サウディ・ジオ」衛星を運用しています。また、「NEOM」や「KAUST（キングアブドラ科学技術大学）」では、宇宙関連の研究開発とスタートアップ支援が活発化しています。
エジプトでは、「エジプト国営航空産業機関（AOI）」が衛星開発の中心であり、「カイロ大学」や「エジプト日本科学技術大学（E-JUST）」などが人材育成を担っています。トルコでは、「ロケットサン」に加え、「トゥビタク宇宙技術研究センター（TÜBİTAK UZAY）」が衛星開発の核となっています。イスラエルは、民間企業「スペースIL」が月面着陸機「ベレシート」を開発したことで知られ、防衛関連企業からも多くの宇宙技術が生み出されています。
教育・人材育成と国際協力のネットワーク
持続可能な宇宙開発の根幹は人材です。MENA各国は、宇宙科学・工学教育に巨額の投資を行っています。UAEの「ムハンマド・ビン・ラシド宇宙センター（MBRSC）」は教育プログラムを多数実施し、「シャルジャ米国大学（AUS）」や「ハリーファ大学」には宇宙関連の専攻が設けられています。サウジアラビアでは、「キングサウード大学」、「キングアブドルアジーズ科学技術都市（KACST）」が研究の中心です。
国際協力は不可欠な要素です。UAEは「アル・アマル」ミッションを「コロラド大学ボルダー校」、「カリフォルニア大学バークレー校」、「アリゾナ州立大学」と協力して実施しました。エジプト、アルジェリア、モロッコはフランス国立宇宙研究センター（CNES）、欧州宇宙機関（ESA）、ロシアと長年の協力関係にあります。トルコはESAと協力協定を結び、日本のJAXAとも連携しています。地域内協力としては、「アラブ宇宙協力機構（ASCCO）」の設立構想が進められています。
課題と未来展望：持続可能性と平和的な利用へ
MENA地域の宇宙開発は、いくつかの課題に直面しています。技術的依存からの脱却、継続的な巨額投資の確保、高度な人材の育成と定着、そして地政学的緊張の中での宇宙の平和利用の確保などです。また、宇宙ゴミ（デブリ）問題への対応や、宇宙資源利用に関する国際的なルール作りへの参画も重要な課題となります。
未来展望は明るいです。2030年までに、UAEは月面探査車「ラシード」の後継機や、金星および小惑星帯への探査機打ち上げを計画しています。サウジアラビアは「サウジビジョン2030」に沿って、宇宙産業の大幅な拡大と商業化を目指します。トルコは有人宇宙飛行と月面着陸を目標に掲げ、イスラエルは継続的な月・深宇宙探査を計画しています。これらの動きは、単なる技術競争ではなく、気候変動監視、水資源管理、食料安全保障など、地球規模の課題解決に宇宙技術を役立てる「地球中心」の宇宙開発へと進化していく可能性を秘めています。
FAQ
中東・北アフリカで、なぜ今、宇宙開発が盛んなのですか？
主な理由は4つあります。第一に、石油依存経済からの脱却と知識基盤経済への移行という国家戦略です。第二に、地球観測データを用いた水資源・農業・環境の効率的な管理という実用的なニーズ。第三に、若年層（人口の多くを占める）に科学技術への興味を喚起し、高度人材を育成する教育的側面。第四に、通信、測位、安全保障における戦略的自立の確保です。
UAEの火星探査機「アル・アマル」の最大の成果は何ですか？
科学的成果としては、火星大気の上層・中層・下層を全球的に同時観測し、火星の大気が宇宙空間に散逸する過程を初めて包括的に解明しつつある点です。しかし、それ以上に、アラブ世界およびイスラム圏初の惑星間ミッションを成功させ、地域全体に技術的自信と科学的インスピレーションを与えた社会的・戦略的成果が極めて大きいと言えます。また、NASAやJAXAなどとの国際協力のモデルケースとなりました。
イラン以外の国に、自国ロケットで衛星を打ち上げる能力はありますか？
現時点（2023年）では、イラン以外のMENA諸国は、独自開発したロケットによる軌道投入能力を有していません。トルコとUAE、サウジアラビアが開発中ですが、実用化にはまだ数年を要すると見られています。現在は、スペースX、ロスコスモス、アリアンスペース、中国国家航天局（CNSA）などの国際打ち上げサービスを利用するか、ISSからの小型衛星放出サービスを利用するのが主流です。
宇宙開発競争が、地域の安全保障に悪影響を与える可能性は？
宇宙技術は民生・軍事の両面性（デュアルユース）を有するため、懸念は存在します。特に偵察衛星や打ち上げロケット技術は、ミサイル技術と関連性が高いです。しかし、多くのMENA諸国は、国際連合宇宙空間平和利用委員会（COPUOS）の原則に則り、宇宙の平和利用を公式に掲げています。国際協力プロジェクト（例：ISS）への参加は、透明性を高め、信頼醸成措置としての役割も果たし得ます。持続可能な開発目標（SDGs）達成への貢献を前面に出すことで、平和的な利用の文脈を強化する動きが主流です。
日本とMENA地域の宇宙協力にはどのようなものがありますか？
多くの協力事例があります。UAEの「アル・アマル」ミッションには、JAXAの火星探査機「のぞみ」のデータ・ノウハウが役立てられました。JAXAはUAE宇宙飛行士のハザー・アル・マンスーリー氏のISS長期滞在を支援し、共同実験も行いました。トルコとは、JAXAとTÜBİTAK UZAYが超小型衛星（「トルクサット」など）の打ち上げ・運用で協力しています。エジプト日本科学技術大学（E-JUST）は宇宙工学教育の拠点です。また、日本の企業（三菱電機、三菱重工業など）も衛星部品供給や打ち上げサービスでMENA諸国と取引があります。
発行：Intelligence Equalization 編集部
本インテリジェンス・レポートは、Intelligence Equalization（知の均等化プロジェクト）によって執筆・制作されたものです。日米のリサーチパートナーによる監修を受け、情報格差の解消と知識の民主化を実現するため、グローバルチームがその内容を検証しています。